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日産リーフ・アリアの補助金はいくら?2026年は129万円、2027年1月の登録から100万円に

日産リーフとアリアの国の補助金(CEV補助金)は、2026年12月31日までの登録で129万円、2027年1月1日以降の登録で100万円です。グレード別の実質負担の目安と、登録時期で気をつけることをまとめました。

お金公開 2026年10月3日

日産リーフやアリアの購入を考えていて、「補助金は年内と年明けで変わるのか」と気になっていませんか?

国のCEV補助金(令和7年度補正)は、車の登録日によって金額が変わります。次世代自動車振興センター(NeV)の一覧(令和8年10月1日現在)では、リーフとアリアは2026年12月31日までの登録で129万円、2027年1月1日以降の登録で100万円です。差は29万円あります。

この記事では、リーフとアリアの補助金額、グレード別の実質負担の目安、登録時期で気をつけることをまとめました。

※補助金は予算に達した時点で終了します。最新の状況は必ずNeVの公式サイトでご確認ください。

日産リーフ・アリアの補助金はいくら?

NeVの一覧には、登録日ごとに二つの金額が載っています。

車種2026年4月1日〜12月31日の登録2027年1月1日以降の登録差
リーフ(全グレード)129万円100万円29万円
アリア(NISMO B9 e-4ORCE を除く)129万円100万円29万円
アリア NISMO B9 e-4ORCE103万2,000円80万円23万2,000円

アリア NISMO B9 e-4ORCE だけ金額が低いのは、メーカー希望小売価格(税抜)が840万円以上の車両は、補助額に0.8を掛ける決まりがあるためです。

同じ日産でも、軽自動車のサクラは年明けも金額が変わりません。詳しくは日産サクラの補助金の記事をご覧ください。

リーフのグレード別の価格と実質負担の目安

メーカー希望小売価格(税抜)に消費税10%を足し、国の補助金を引いた額を「実質負担の目安」としました。B5・B7から主なグレードを載せています。

グレード希望小売価格(税抜)税込の目安2026年内の登録(129万円)2027年1月以降の登録(100万円)
B5 S399万円438万9,000円309万9,000円338万9,000円
B5 X430万8,000円473万8,800円344万8,800円373万8,800円
B5 G513万5,000円564万8,500円435万8,500円464万8,500円
B7 X471万7,000円518万8,700円389万8,700円418万8,700円
B7 G545万4,000円599万9,400円470万9,400円499万9,400円

一覧にはこのほか、AUTECH・NISMO や、S、X、G、e+ などの行もあります。補助金額はどれも同じです。全グレードは日産 リーフのページで確認できます。

アリアのグレード別の価格と実質負担の目安

アリアも同じ計算です。同じグレード名で類別ごとに価格が分かれているものは、価格の低いほうの行を載せました。

グレード希望小売価格(税抜)税込の目安2026年内の登録2027年1月以降の登録
B6599万1,000円659万100円530万100円559万100円
B9671万1,000円738万2,100円609万2,100円638万2,100円
B6 e-4ORCE654万1,000円719万5,100円590万5,100円619万5,100円
B9 e-4ORCE726万1,000円798万7,100円669万7,100円698万7,100円
NISMO B9 e-4ORCE858万3,000円944万1,300円840万9,300円864万1,300円

全グレードは日産 アリアのページにあります。

※登録諸費用・オプション・下取り・自治体の補助金は含みません。実際の支払額は販売店の見積もりでご確認ください。

補助金は登録日で決まる。年内登録で気をつけること

気をつけたい点は三つあります。

一つ目は、金額を決めるのが契約日ではなく登録日であることです。年内に契約しても、納車が遅れて登録が2027年1月にずれると、一覧のうえでは100万円の区分になります。納期と登録の予定日を、契約の前に販売店へ確認しておくと安心です。

二つ目は受付の終了です。NeVは受付終了の見込みを「令和8年12月上旬〜12月下旬目処」と公表しています(令和8年9月4日公表)。申請は事務局への到着日で先着順となり、予算額に達した日の前日で受付が終わります。この時期は申請の状況で前後する可能性があります。経緯と過去の終了日はCEV補助金はいつまで?の記事にまとめました。

三つ目は処分制限期間です。補助金を受けた車には一定期間の保有義務があり、期間内に手放す場合は所定の手続きと補助金の返納が必要になる場合があります。車種ごとの年数はNeVの一覧に記載されています。

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出典

この記事の出典

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